「ArduPilot」最新&日本発信テクノロジー紹介  及び、“APTJ”プロジェクト開始案内

「Japan Drones株式会社(所在地:長野県、代表取締役社長:Randy Mackay(ランディ マッケイ)、以下、Japan Drones)」と「ドローン・ジャパン株式会社(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:勝俣喜一朗、以下、ドローン・ジャパン)」は、世界のドローンオープンソフトウェアエンジニアコミュニティ「“ArduPilot”(アルデュパイロット)」ソフトウェアエンジニア育成事業「ドローンソフトウェアエンジニア養成塾」(以下、養成塾)を昨年5月20日から取り組み開始しています。1期・2期を通じ55名の技術者が修了、輩出しました。塾長Randy氏の下、最新のArduPilotを学んだ養成塾修了生のなかでも特に優秀なエンジニアにより日本発信で開発されたArduPilotテクノロジー・プロジェクトを紹介・発表します。

順不同

プロジェクト名(呼称) 概要 エンジニア
1.Indoor Loiter 非GPS環境下でのPozyx・Raspberry Pi機体制御 松浦伸悟
VTOL ホバリング・垂直離着陸可能な固定翼機制作 小宮光裕
2.Smart Battery SBS V1.1に準拠スマートバッテリー開発 山口達也
3.ほ場走行Rover Raspberry piベース圃場走行ローバー 吉田柳太郎
4.Shake Mode 振ってARM,投げて飛ばす 新型フライトモード 川村剛
5.水田水温計測ドローン RTK搭載ドローン活用水田水温計測システム 海津裕
ドローンセンター ドローン運用統合管理システム 日立システムズ社サービス 鈴木裕一朗
6.ネットシンクドローン ネット遠隔制御とログリアルタイム監視システム Ruby開発 柴田有一郎

上記ナンバリングされた技術詳細

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(上記技術説明動画を、http://www.drone-j.com/にて公開)

人口減・労働力減少が大きな課題になっている「土木・建築、各種インフラ点検保守、農業、物流、運搬」などへのドローン活用がいよいよ民間・行政双方で本格的展開し始めます。 (国内ドローン市場規模予測:2017年533億円YOY+51%、出所インプレス総合研究所) 今年度はその検討にあたり具体的なソリューション開発のための各分野各種実証実験が実施されていきます。 そのために不可欠なソフトウェア開発技術者の育成と開発技術者の需要創造は重要なテーマです。

そこで、JapanDronesとドローン・ジャパンは、養成塾修了生有志と協働し、 “APTJ”(ArduPilotTeamJapan)プロジェクト“を本日より開始します。 各行政・民間事業者がとりくむ「社会課題解決型ドローンソリューション開発需要」の増大に応え、養成塾修了生がとりくむ「ArduPilotプロジェクト」とのマッチングを図り、ソリューション開発にあたっての「実証実験」の実施企画を開始します。

 

 

 

 

 

 

 

 

ドローンオープンソフトウェアエンジニア需要の創造により、日本でのドローンオープンソフトウェアエンジニア2020年1000人を目指し、世界のドローンオープンソースエンジニアにおける日本人ソフトウェアエンジニアのプレゼンスを拡大させてまいります。

 

<ArduPilot> https://www.ardupilot.org/

ドローンオープンソフトウェアエンジニア間のグローバルコミュニティで、現在約400人のエンジニアが開発にコミット。 毎月平均30人ペースで新規参加者が増加しています。(2017年3月現在)  障害物回避・非GPS依存航行・群制御など、数多くのドローン産業・社会事業の発展・創造に欠かせない重要なテクノロジーを産み出し、ドローンソフトウェア業界をリードしてします。 またインテル、パロットを始め、世界の多くのドローンメーカーや関連事業者が活用・採用しています。 ArduPilotテクノロジーを活用することにより、1.機体制御、2.センシングデバイスの追加、3.飛行ログ解析、ができ、ドローンを自社製品・サービスの一部として取り入れるために柔軟にカスタマイズすることを可能にします。

<ドローンソフトウェアエンジニア養成塾> http://www.drone-j.com/dronecode-japan/

JapanDrones(株)とドローン・ジャパン(株)が協働事業として運営している人財育成事業。 欧米・中国のドローン先進国と伍する優秀なドローンオープンソフトウェアエンジニアを2020年までに「1,000人」(世界でのオープンソフトウェアエンジニア10%以上)育成することを目指し、国内初のドローンソフトウェア開発者育成に特化した人材育成事業「ドローンソフトウェア エンジニア 養成塾」を、5月20日より開始しています。 各産業においてドローン利活用シーンに現状不足、今後ますます需要が見込まれるソフトウェアの開発・カスタマイズを担えるドローンオープンソフトウェアエンジニアを輩出(初年度55名の養成塾生修了)しています。2017年4月1日、カリキュラムをより充実させ、第3期養成塾を開始。 座学と実施プログラミング航行演習を通じ、開発ノウハウや最先端技術の実装、および自ら開発したArduPilotソフトウェアによる航行試験をしながら実践的なドローンソフトウェアの開発技術を学ぶ機会を提供しています。

 

<会社・代表者紹介>

■Japan Drones株式会社 http://www.japandrones.com/

世界各国のドローンを製造する個人事業者から大手まで、数多くのドローンハードウェア会社からの依頼を受け、ArduPilotを活用し、自律制御できるドローンシステムの開発、支援をおこなっています。また、各種ドローン関連商品・サービスをEコマース通じ販売しています。

■Randy Mackay(Japan Drones 代表取締役社長)

ArduPilotの開発Communityを技術牽引する、ドローンオープンソフトウェアのトップクラスの開発者。 ドローンオープンソフトウェア業界の新たな技術創造・革新に大きな貢献をしている。 現在軽井沢在住、世界各国のドローンメーカーからの要請に応え機体制御プログラム開発テストを行っている。 また、ドローンソフトウェアエンジニア養成塾塾長を担い、世界のArduPilotエンジニアにおける日本人ソフトウェアエンジニアのプレゼンスを拡大させています。

■ドローン・ジャパン株式会社 http://www.drone-j.com/

2015年年12月に設立。『ドローンに関するコンサルティング事業』、『ドローンを活用した”精密農業サービス”事業』、および『ドローンソフトウェア技術者育成事業』の3つの事業を柱に、ドローン業界黎明期のベンチャーとして事業を拡大しています。

春原久徳(ドローン・ジャパン (株)取締役会長)

三井物産デジタルおよびマイクロソフトで PC マーケットの黎明期からPCの普及に貢献してきました。そして2013年ドローンビジネスに身を投じ、ソーシャル・コミュニティ「ドローンクラスター」を主催。2015年にセキュアドローン協議会会長に就任。 同年、勝俣とともにDrone Japanを設立。2016年度・2017年度3月インプレス社発行「ドローンビジネス調査報告書」を執筆。JapanDorne展はじめ国内主要展示会・セミナーで多数講演。

■勝俣喜一朗(ドローン・ジャパン (株)代表取締役社長)

マイクロソフトにて23年間、営業・マーケティング部門に属し、Windowsの黎明期・拡大期における現場営業からマーケティングを担い、現在のIT業界の基盤づくりに貢献。 2007年業務執行役員就任。 2014年11月退社。 日本のものづくりの原点「農の匠」の技をドローンIOT 活用により再生飛躍したいという想いで「ドローン・ジャパン(株)」を2015年12月にDrone Japanを春原とともに設立。「ドローンIOTx農業」のベンチャー起業者として奔走中

 

<報道関係者からの問い合わせ先>

メールアドレス                : info@drone-j.com

代表者                            : ドローン・ジャパン株式会社 勝俣喜一朗

電話                               : 080-3461-7111

 

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